原仏貿易史博物館

「物質が開かれるので精神を開けよう」

1916年全羅南道栄光郡のある田舎村で、26歳の青年ソテサンが人類救援の目標の下、新しい宗教である原仏教を創始しながら掲げた標語だ。
ソテサンは人類の現実を人間が物質主義に埋没していく状況と規定し、人間精神の自主性を確立することで、望ましい理想世界を実現しようと新しい宗教運動を始めたものだった。ソテサンは彼に従う40人余りの人々を集めて貯蓄組合を結成し、消費節約と今週・断然、共同労働を通じて資金を集め、これに基づいて炭商事をするなど、組合の共同資金を設けた。この資金をもとに組合員と共に１年余りの期間にわたって村前の干潟地に堤防を築き、３万余坪の農土を開刊した (1919. 3. )。

干拓事業の過程は、主経野毒を通じてソテサンの抱負と経輪を弟子たちに教育する過程であり、原仏教教団の組織化過程であった。干拓事業が完工する頃、全国は3・1運動の独立万歳デモで沸騰し、万歳デモは栄光邑にまで及ぶことになった。ソテサンはこの渦中に9人の弟子たちに、吉龍里周辺の山峰にそれぞれの防衛を定めてくれ、人類の精神開壁と救いのための祈りをするよう命じ、血印の移籍を示した。

しかしソテサンのこのような出発は3年ぶりに限界にぶつかるようになった。この頃、彼は栄光警察署に召喚され、1週間の間に貯蓄組合と干拓工事の資金出所などに関する調査を受けた後、突然全北部安内変山の実状寺近くに居所を移すことになった。
ここで、ガンガンが栄光の弟子たちと連絡を取りながら、自分の抱負と競輪を実現するための新しい模索をするようになった。
内辺産で約5年間の生活は僧侶たちとの交流を通じて仏教の現実を理解するきっかけとなり、「朝鮮仏教革新論」を執筆したり、この時期に原仏教教義と制度の草案を設けることになった。

また、各地から訪ねてくる人々を耳にしつつ、新しい教団組織の必要性とその場所を探索するに至った。

1924年春、ソ・テサンは全北益山郡北一面信用里（現益山市信用洞）に3千坪の敷地を設け、「不法研究会」という名前で新しい出発をすることになった。不法研究会は、朝鮮総督府のいわゆる文化政治というスローガンの下、政治団体を除く社会団体の活動を許可した油絵局面を利用して宗教団体として登録することで宗教活動を合法的に保障されようとしたものだった。
益山での活動は、やはり共同生活を通じた焼灼経営や荒れ地の開拓などで生産に努め、商組合を創設し、筋剣節約による資金貯蓄に努めた。当時の生活は霊育双戦の理念の下、主境野毒を実践した。また、従来栄光の組織を不法研究会栄光支会として新興支会などに復元し、各地の縁に沿って支会を設立していった。
また、各会員の増加に伴い、<月末通信>、<会報>などを刊行した。この時期のソ・テサンは、「宗教と政治」、「強者と略される法文」、「金剛山とその主人」、「朝鮮は魚変成竜になっている」などの法説を通じて朝鮮の植民地敵の境遇と日本の強圧的な統治を例えて説明し、将来、朝鮮は金剛山によって世界の一等文明国に成長することを強調した。
しかし、このようなソテサンの活動は1920年代には当時メディアから好評を受けたが、日本警察からの監視が強化されるきっかけにもなった。 1937年の朝鮮総督府の調査資料によると、不法研究会は当時の教堂7カ所に約5,800人の教徒を持つことが示されている。しかし1936年、益山警察署は不法研究会の構内に北一面巡査駐在所を設置した。

ソテサンと不法研究会はこれを受け入れるしかなく、不法研究会のすべての活動は常駐する警察官3人によって監視を受けることに至った。それだけでなく、総督府の管理者が不時訪問し、会計書類を監査するなどの謎を経験しなければならなかったが、彼らに口実を減らすことはなかった。この時期<時報>に掲載されるすべての文は印刷される前に検閲を受けなければならず、さらには文章表現一つ一つを問題として削除や定期にもなったり、日本の侵略戦争を支持する文を強制的に載せなければならず、結局1940年には強制肺肝の受難を経験した。また、1943年にソ・テサンの熱烈後には不法研究会の黄道仏教化を強制したが、これを先延ばしにしてきた中、日本の敗戦で危機を乗り越えることができた。
1945年の解放当時の教団現況は、教堂25カ所に教徒8千人余りだった。 1945年に解放されると、不法研究会は約1年間ソウル駅と釜山駅、そして全州と西駅で全在同胞救護事業を積極的に展開し、建国議論に積極的に参加し、理念と制度的に中道主義を目指す「建国論」を提示したが、理念対立の深化と分断国家樹立過程でその立地を失ってしまった。

解放後、教名を元仏教に変えた教団は、分断体制のもとで教団内部の力量強化に主眼点を置き、教団の3大目標である教化、教育、福祉事業に力量を集結し、今日に至った。解放後の原仏教活動の特徴は、交易者養成のための大学教育機関の設立、原仏教教理に基づく国内外の宗教間の対話と交流事業の推進、多様な福祉事業施設の運営などになるだろう。